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新聞が次々と社説で論評。大きな社会問題に。

この間、新聞が「ザ・コーヴ」上映中止問題を社説で取り上げています。社説は、あまり読まれない欄ではありますが、その新聞社の「社論」に関わるもので、社説で取り上げるというのは、新聞社としてこの問題に見解を表明したことになります。その意味で、朝日、東京、毎日、読売と次々と社説で論評を行っていることは、この上映中止問題が大きな社会問題になりつつあることの象徴といえます。主な社説は次の通り。

●朝日新聞6月14日社説「ザ・コーヴ中止 自由社会は見過ごせない」
 書き出しは「言論や表現の自由にとって、深刻な事態がまた起こった」。末尾はこうだ。「上映の『自粛』が続くことは、日本は自由社会を自任するなら恥ずべき事態である。上映館を孤立させないよう声をあげていきたい。」

●毎日新聞6月21日社説「映画『ザ・コーヴ』上映中止を憂慮する」
 書き出しは「自由な作品表現とそれを鑑賞する権利は、言論・表現の自由の核心である。今、それが憂慮すべき事態になっている」。末尾には「警察当局には、現状を把握したうえで必要ならばきちんと取り締まるよう求めたい」と、警察の取り締まりを求める一文もついている。 

●東京新聞6月21日社説「イルカ漁映画 議論はまず見てから」
 冒頭のリードはこうだ。「公的機関はもとより市民一人ひとりにも、『表現の自由』を支え、守り抜く責務がある」。そして末尾は格調高くこう締めている。「『私は君の意見には反対だ。しかし、君がそれを主張する権利は命をかけても守ろう』――十八世紀の思想家ボルテールの言葉をかみしめたい。」

●読売新聞6月22日社説「イルカ漁映画 問題あっても妨害は許されぬ」
 書き出しは「言論・表現の自由は、民主主義社会の基本だ。威圧的な抗議活動などで映画の上映を妨害することは許されない」。文中では「盗撮は隠しようもなく、手法に問題があったのは事実だろう」と作品への厳しい指摘もしつつ、「内容に問題があるというなら、上映された作品を見て、それから批判すべきであろう」と主張。
 
このほか、社説とは別に毎日新聞が6月21日付紙面に掲げた「大学にも波及 続く萎縮の連鎖」は深く詳しい良い記事だ。明治大学などの上映自粛の経緯にも詳しく触れ、和歌山太地町の地元の声も丹念に拾っている。
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